jaこども共済すてっぷはどう？詳細な掛け金と個人的な感想
JAこども共済のすてっぷ
JA共済では子供の学資保険として、お子さん向けの保障や貯蓄性を重視したこども共済という商品名で「すてっぷ」「にじ」「えがお」というプラン別で名前をつけています。
その中で、最も貯蓄性の高い学資保険であるこども共済すてっぷはアンパンマンのテレビCMでも流れていることから小さいお子さんをお持ちの方の認知度は高いのではないでしょうか。
今回はそんなJAこども共済すてっぷについて詳しく調べ、自分なりの意見をお話したいと思います。
JAこども共済すてっぷの内容
- 共済金額を100万円、150万円、200万円、250万円、300万円から選べる
- こども共済の学資金を17歳からか18歳から満期になるまで受け取れる(例：18歳、19歳、20歳、21歳、22歳満期)
- 払込方法は年払、月払で選べる
- 医療共済は終身タイプも選べる(60歳払込で共済期間を終身か80歳かで選べる他)
- お子様の万が一に備える
- 医療共済をのぞいた給付率(給付総額÷払込共済掛金総額)は110%超えることも
- 特則を付加すれば養育年金も受け取れる
- 共済掛金払込免除制度がついている(契約者が所定の状態になったときに以後の共済掛金は払わなくてよい)
こども共済すてっぷの最大の特長は、高い給付率(返戻率)です。
プランによっては113%にもなるので、JA共済という安心感がある上に終身の医療保障を格安でつけることがとても魅力的ですね。
こども共済すてっぷの保障内容
保障内容は付加する特則や医療保障の加入によっては違ってきますので、参考程度にご覧いただければ幸いです。
- 学資金は100万円、150万円、200万円、250万円、300万円から選択できる
- 学資金は17歳開始か18歳開始か選べる
- 学資金は1~4回受け取り、満期時に1回受け取る(17歳開始日は21歳応当日には学資金がないので注意)
- お子様が病気または災害で万が一の時、死亡の時は0～16歳まで：200万円×経過年数÷払込期間
- お子様が病気または災害で万が一の時、第1級後遺障害または重度要介護状態の時は200万円
- 契約者(親)が万が一の時、0~11歳：毎年40万円、12~14歳：毎年60万円、15~17歳：毎年80万円、18~21歳：毎年100万円(養育年金特則に加入した場合のみ)
- 病気または災害で入院したとき：1日あたり5,000円、入院見舞金は入院1回あたり2.5万円(医療共済に加入した場合のみ)
- 病気または災害で手術のとき：入院中の手術の場合 1回あたり10万円、外来手術の場合は1回あたり2.5万円(医療共済に加入した場合のみ)
- 病気または災害で放射線治療のとき：1回あたり5万円(医療共済に加入した場合のみ)
- 病気または災害で先進医療を受けたとき：1回あたり先進医療にかかる技術料に応じて定める額をお支払い(医療共済に加入した場合のみ)
- 医療共済の共済期間が終身の場合：60歳、65歳、80歳、終身の中から共済掛金払込期間を選択
- 医療共済の共済期間が80歳満了の場合：60歳、65歳、80歳の中から共済掛金払込期間を選択
- 共済期間が10年(更新)の場合：10年の共済払込期間
最近では貯蓄性の高い学資保険ばかりに注目がいってますが、万が一、大黒柱のお父さんやお母さんが亡くなった場合には保障型学資保険に勝る保障はありません。
順風満帆で誰しも子供が自立するまで健康でありたいと願うものですが、人生はなかなかうまくいきません。
しかし、起こりうるリスクに対して備えることが親である我々にできる最善の方法なのです。
医療共済は自治体によって乳幼児医療の補助などがありますから、個々の考え次第だと思いますが、私は少額でも掛けておいた方が良いと思います。
やっぱりいくら、入院費用はかからないとはいえども、個室ベッド代や付き添いの方の食費や交通費など目に見えないお金がかさむからです。
また養老年金を受け取れるタイプも考え方次第です。
大黒柱の方の生命保険(死亡保険)をお子さんが小さいうちだけ増額しようと考えている方もいらっしゃるかと思いますが、生命保険を何度も見直しをするのは結構大変です。
そこで必ず、お子さんの小さいうちだけという限定的な学資保険に保障を付けてしまった方が面倒なことは減りますし、一般的に生命保険を増額するよりも学資保険に保障をつけた方が安い傾向にあります。
こども共済すてっぷの保険料
- 22歳満期/18歳払込終了・学資金支払開始
- 共済金額200万円
- 医療共済(60歳払込終了)
- 入院共済金日額 5,000円
- 共済期間：終身
- 先進医療保障あり
- 入院見舞保障あり
- 指定代理請求特約
上記の条件下での詳細の保険料を調査しました。
- 契約者30歳男性、年払い、養育年金あり
- 0歳(男の子)・・・共済掛金146,303円(こども共済共済掛金113,654円、医療共済32,649円)
0歳(女の子)・・・共済掛金149,247円(こども共済共済掛金113,654円、医療共済35,593円)
- 契約者30歳男性、月払い、養育年金あり
- 0歳(男の子)・・・共済掛金12,722円(こども共済共済掛金9,884円、医療共済2,838円)(年間に換算152,664円
0歳(女の子)・・・共済掛金12,979円(こども共済共済掛金9,884円、医療共済3,095円)(年間に換算155,748円)
- 契約者30歳男性、年払い、養育年金なし
- 0歳(男の子)・・・共済掛金130,409円(こども共済共済掛金97,760円、医療共済32,649円)
0歳(女の子)・・・共済掛金133,353円(こども共済共済掛金97,760円、医療共済35,593円)
- 契約者30歳男性、月払い、養育年金なし
- 0歳(男の子)・・・共済掛金11,340円(こども共済共済掛金8,502円、医療共済2,838円)(年間に換算136,080円
0歳(女の子)・・・共済掛金11,597円(こども共済共済掛金8,502円、医療共済3,095円)(年間に換算139,164円)
- 契約者女性30歳、年払い、養育年金あり
0歳(男の子)・・・共済掛金139,441円(こども共済共済掛金106,792円、医療共済32,649円)
0歳(女の子)・・・共済掛金142,385円(こども共済共済掛金106,792円、医療共済35,593円)
- 契約者30歳女性、月払い、養育年金あり
- 0歳(男の子)・・・共済掛金12,124円(こども共済共済掛金9,286円、医療共済2,838円)(年間に換算145,488円
0歳(女の子)・・・共済掛金12,381円(こども共済共済掛金9,286円、医療共済3,095円)(年間に換算148,572円)
- 契約者30歳女性、年払い、養育年金なし
- 0歳(男の子)・・・共済掛金129,915円(こども共済共済掛金97,266円、医療共済32,649円)
0歳(女の子)・・・共済掛金132,859円(こども共済共済掛金97,266円、医療共済35,593円)
- 契約者30歳女性、月払い、養育年金なし
- 0歳(男の子)・・・共済掛金11,296円(こども共済共済掛金8,458円、医療共済2,838円)(年間に換算135,552円
0歳(女の子)・・・共済掛金11,553円(こども共済共済掛金8,458円、医療共済3,095円)(年間に換算138,636円)
やはり払込免除があるので、契約者も男性よりも女性の方が掛金が安くなりますね。
そして月払の年間に換算した場合の総額の掛金をみるとわかるように年払いの方がよりお得になります。
ただ医療共済に加入する場合は、男の子よりも女の子の方が掛金が高くなる傾向にあります。
これは、男女の平均寿命から終身タイプですと女性の方がこの医療共済を使用する回数が多いからだと推定します。
こども共済すてっぷのメリット
すてっぷの最大のメリットは給付率の高さです。
そして出産前加入特則(出産予定日の140日前から加入できる)がありますので、より高い給付率で受け取ることも可能です。
まさに、契約者もお子様も若いうちに入れば入るほど、よりお得になりますね。
こども共済すてっぷのデメリット
こども共済すてっぷのデメリットは、養育年金特則を付けると支払った保険料よりも受け取れる金額が下がってしまうことですね。
ただ、あくまで保険ですので、保障を買うということで間違ってはいませんけどね。
貯蓄性だけを重視したい方は不要かもしれませんが、大黒柱の方の死亡保障が手厚くない場合は検討する余地はありますので、個々のライフプランと相談していただくと良いでしょう。
すてっぷの個人的見解
JA共済のこども共済すてっぷは、魅力的な給付率(返戻率)でとても人気が高いです。
ただその給付率はより良い条件で出されているものということを忘れてはいけません。
こども共済もあくまでも保険の１つと考えて、貯蓄性だけでなく本当に必要な保障を備えているかどうか？を建設的に考えると良いでしょう。
まとめ
今回はJA共済のこども共済すてっぷについて調べてみました。
より安い掛金でよりお得な給付率を得るには、裏技的にお母様を契約者にして年払いにするなどの方法があります。
しかし、この方法ですともしもお父様に万が一のことがあったときに本来ほしい保障がカバーされずに本末転倒になってしまいます。
昨今の学資保険の返戻率の争いは、保険本来の意味をはき違える可能性があるなと危惧しております。
本来、保険というものは必要な保障というものがカバーされてから貯蓄性というものになるはずが貯蓄性(返戻率)ばかりを見ている気がしてなりません。
ご自身が本当に必要な保障が得られているかどうか、一度、第三者からの意見を聞くのも間違いではありません。