富士生命「がんベストゴールド」の告知による審査は厳しいのか?契約解除になったらどうなる?

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富士生命「がんベストゴールド」の告知による審査は厳しいのか?契約解除になったらどうなる?

   

富士生命「がんベストゴールド」の告知内容と審査基準

FWD富士生命の看板商品に「新がん・ベストゴールドα」というがん保険があります。

この商品は、2回目以降のがん診断給付金の支払要件が入院必須になっていない(通院だけで支払われる)ことからも、がん診断給付金が支払われやすいがん保険として評判になっています。

そのため、富士生命の「新がん・ベストゴールドα」に加入を検討している方は多いと思いますが、申し込みをするにあたって気になるのが、富士生命の告知による審査は厳しいのかという点ですよね。

「新がん・ベストゴールドα」の申し込みをするときは、現在の健康状態、過去の病歴、過去の健康診断結果などについて告知書に記載する必要がありますが、その審査基準は保険会社または保険商品によって異なります。

今回は、富士生命「新がん・ベストゴールドα」の告知による審査が厳しいのか、また告知を怠ったために契約解除になった場合どうなるかについて解説します。

富士生命「がんベストゴールド」の告知は厳しいのか?

保険の審査基準は、保険会社ごとに定められていることから業界で統一されているわけではなく、また同じ保険会社でも商品ごとに異なった基準が設けられています。

これは、死亡保険の場合は「死亡または高度障害」、医療保険の場合は「病気やケガによる入院または手術」など、商品ごとに保険金や給付金が支払われる保険事故の内容が異なるからです。

富士生命の「新がん・ベストゴールドα」の支払事由は、「がん(悪性新生物)と診断確定されたこと」など「がん」に関するものに特化されていることから、がん発生リスクの高い既往歴がある場合は、厳しく審査が行われるのは言うまでもありません。

しかしその一方で、精神障害の既往歴があるなど、通常死亡保険や医療保険への加入が難しい方であっても、「新がん・ベストゴールドα」には加入できる可能性が残されていると言えます。

がんベストゴールドが契約解除になったときの返戻率は?

保険を申し込みするにあたっては、告知書で質問されている項目について正確に告知しなければならず、申し込み時に告知をごまかしていたことが保険加入後に判明した場合には、告知義務違反として契約が解除になってしまうことがあります。

告知義務違反による契約解除にあたると判断された場合、保険会社は「解約返戻金」を契約者に支払うことにより、以後その保険契約については消滅します。

ここで気をつけたいのが、「新がん・ベストゴールドα」は「無解約返戻金型」のがん保険であり、保険料払込期間中の解約返戻金が存在しないという点です。

そのため、告知義務違反によって保険契約が解除になった場合には、今まで支払ってきた保険料が無駄になり、返戻金もゼロである可能性が高いということをしっかりと認識しておきましょう。

富士生命の「がんベストゴールド」は保険料を延滞しないようにする

富士生命の「新がん・ベストゴールドα」は保険料払込中の解約返戻金をなくすぶん、保険料を安くしているがん保険です。

このような無解約返戻金型の保険に加入する際にもうひとつ気をつけなければならないのは、保険料の「振替貸付」ができないという点です。

解約返戻金がある保険契約では、保険料の払込が一時的に困難になった場合、解約返戻金の一定範囲内で自動的に保険料が立替えられますが、「新がん・ベストゴールドα」については解約返戻金がないため、猶予期間内に保険料が振り込まれない場合、そのまま契約が失効してしまいます。

失効した場合でも失効日から1年以内であれば保険契約の復活ができるものの、復活にあたっては復活申込時点での健康状態を再度告知する必要があるため、この内容によっては復活できずに契約が終了してしまう可能性もあります。

また告知義務違反は責任開始日から2年以内の保険事故について問われることが多いですが、初回の責任開始日から何年経過していても契約を復活した場合は、再度復活時点での責任開始日から起算して告知義務違反が問われることになりますので、そういった点からも保険料は延滞なく支払うことが重要です。

富士生命で正直に告知しなければならない理由

ここまで、富士生命「新がん・ベストゴールドα」の審査基準が厳しいのか、また契約解除になった時の返戻率や無解約返戻金型の保険に加入する際の注意点についても解説しました。

保険というものは、いざという時に私たちを助けてくるお守りのようなものですが、この制度は被保険者(または契約者)が告知を正確に行い、それによって保険会社が公平に審査できる環境が整っているからこそ成り立っているということを忘れてはいけません。

「自分に不利益がないように」という自分本位な考え方から告知を怠る人が増えると、それによって保険会社の給付金支払額が増えてしまい、保険料をアップさせざるを得ない、また魅力ある商品を売り止めにせざるを得ないなどの弊害が起こってしまいます。

公平な生命保険制度を保ち続けるためにも、私たちは告知書で質問されている内容について、正直に記入する必要があるということを忘れないようにすることが大切です。

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