明治安田生命の介護のささえの評判は？本当にささえになるか？
目次
明治安田生命の「介護のささえ」の評判
明治安田生命の「介護のささえ」は、軽度な介護状態とされる要介護1のでも一時金の給付が受けられること（軽度介護一時金保障特約を付加）で評判が高く注目されています。
ただ主契約は介護年金となっているため、契約する際には注意が必要です。
今回は、明治安田生命の「介護のささえ」の評判から、この保険のメリット・デメリット、そもそも民間の介護保険の必要性などについてお話したいと思います。
明治安田生命の「介護のささえ」のメリット・問題点(デメリット部分)
一般的な介護保険では要介護認定3以上を給付対象としている契約も多く、明治安田生命の「介護のささえ」のメリットといえます。
また、軽度介護一時金を受け取った後1年後に要介護１・２である場合、以降の保険料払込が免除されることも評判がよい理由ですね。
反対にいえば、明治安田生命の「介護のささえ」は主契約（介護年金部分）だけでは不十分で、特約をセットする必要があります。
もうひとつ、介護年金が支払われた以降、介護状態にかかわらず一生涯介護年金を受け取ることができることも、とても大きなメリットと考えられます。
このように、メリットとデメリットを考え、公的介護保険の上乗せになる保険商品を選ぶ必要がありますが、そもそも介護保険の必要性はどの程度なのかお話したいと思います。
明治安田生命の「介護のささえ」などの介護保険の必要性
要介護（要支援）認定者の数は、平成１２年には約２１８．１万人、平成２８年には約６２１．５万人と約２．８倍に増えています。
「公的な介護保険があるから大丈夫」と思っている方がいるのならは、それは楽観視過ぎではないでしょうか？
介護というと老化によるものと考えがちですが、実は公的介護保険の対象となる年齢は満40歳からとなっています。
満65歳以上の方は、介護の状態になった原因を問わず対象となりますが、満40歳から満64歳までの方の場合、老化以外を原因とする場合（交通事故など）は対象外となってしまうのです。
老後はもちろん、働き盛りの年齢層においても、万が一何らかの原因によって介護が必要となった場合への備えは必要なのです。
要介護状態になったときの初期費用はどのくらい？
生命保険文化センター調べによると、要介護状態になった場合の初期費用として平均約262万円必要だそうです（平成24年度「生命保険に関する全国実態調査」）。
初期費用の内訳としては、手すりの取り付けや段差の解消、お風呂場やトイレの改修のような住宅改修費用。また、車いすや、特殊なベッド、ポータブルトイレなどの購入費用があります。
これらの初期費用は、毎月にかかる介護費用とは別に準備する必要があります。
介護保険に加入する時には、このような初期費用が受け取れる基準も検討材料となるでしょう。
要介護状態になったときの毎月かかる費用はどのくらい？
要介護状態になったとき、毎月かかる費用はどのくらいだと思いますか？
公的介護保険の範囲内サービスに関しては自己負担は1割となっています（65歳以上で一定の所得がある方は2割負担）。
この公的介護保険の範囲内で、介護内容が足りている場合、具体的には月の自己負担金額は25,409円です。
それ以上のサービスは全額自己負担となります。
介護になった場合の不安として、1番大きいのは家族の肉体的、精神的負担です。
介護にお金をかけられればかけられるほど、受けられるサービスが増え、家族に大きな負担をかけずに済むので、介護保険を備えることは家族への責任といっても過言ではないでしょう。
明治安田生命の「介護のささえ」の特長
ご存知のように、介護には介護状態のレベルによって受けられるサービスが決まっています。
ただし、軽度な介護状態といわれる要介護１や２においても、手すりの設置や特殊なベッドが必要であったりと、まとまった金額が必要となる場合があります。
明治安田生命の「介護のささえ（5年ごと利差配当付介護終身年金保障保険）」では、軽度介護一時金保障特約を付加することによって、一時金を受け取ることができます。
重度な介護状態とされている要介護３・４・５などの場合、介護一時金保障特約を付加することによって、まとまった金額を受け取れるほか、毎月かかる費用に対して一生涯の年金として給付金を受け取ることができます。
また、軽度の介護状態でも以前のように働くことができず、収入が減ってしまうこともあるでしょう。
そのような場合のために、軽度介護保険料払込免除特約を付加しておくことで、以降の保険料負担がなくなります。
明治安田生命の「介護のささえ」についてのまとめ
介護保険に加入している人でも、いざ必要となった時に契約内容を確認すると要介護が高い状態でなければ給付対象ではなく、非常にハードルが高い保障内容だったということもあり得ます。
今回、ご紹介した明治安田生命の「介護のささえ」は特約を付加する必要がありますが、要介護１から給付対象になるため、この記事に出会ったことをきっかけに介護保険の保障内容を確認されることをお勧めします。