明治安田生命の学資保険解約時の注意点・メリットよりデメリットが多い
目次
明治安田生命の学資保険は安易に解約しないで！
明治安田生命の学資保険を契約したものの、途中で解約しても大丈夫かな？？と心配になったことはありませんか？
明治安田生命の学資保険についても解約する際の注意点やメリット、デメリットが存在します。
今回は、明治安田生命の学資保険の解約について解説していきたいと思いますので、既に契約されている方も、これから契約される方についても、ぜひ確認して頂きたいと思います。
明治安田生命の学資保険を解約したいときはどうしたら良い？
明治安田生命の学資保険の解約方法は、営業職員に対面で申し込む方法と郵送での書面でのやり取りの２通りあります。
解約したくなった場合は担当の営業職員もしくは、お客さま専用のフリーダイヤルに問い合わせましょう。
明治安田生命は対面での手続きを好む傾向にある
明治安田生命は解約などの手続きの時は積極的に訪問しようとする傾向にあります。
目的は解約を慰留したり、新しい商品の情報を提供したりするためですので、注意が必要です。
「訪問させて頂いた方が解約手続きがすぐに済みますよ」と言われた場合は注意しましょう。
営業職員での対面の解約の場合は営業職員が契約者の元を訪問し、営業職員が持っているタブレットで申し込む形になります。
明治安田生命の学資保険を解約した時に発生するメリットとデメリット
明治安田生命の学資保険を解約した際には、色々なメリットやデメリットが発生しますが、総じてデメリットの方が大きいケースが多いです。
ですので、解約を検討する際は、以下のメリットやデメリットを確認し、慎重に検討する必要があります。
メリット：支払いの手続きが早い
現在の明治安田生命は、保険を解約する際の手続きがいくらか簡略化されており、解約を申請してから解約返戻金が支払われるスピードもとても早いです。
解約の手段は前述した通り、担当者（営業職員）に訪問してもらい解約をする方法と、全て郵送でやりとりをする方法がありますが、担当者に訪問してもらう方がより早く手続きを完了することができます。
デメリット①：解約返戻金が元本を割ってしまう
明治安田生命の学資保険は、解約をすると元本を割ってしまうリスクがあります。
特に加入をしてから最低5年間は、解約をすると元本を割る可能性が高いので、気をつけましょう。
デメリット②：再加入が難しい場合がある
更に気を付けないといけない点として、つみたて学資は加入の際の年齢制限がとても厳しいため、解約した場合、再契約が難しくなる可能性があります。
契約者は18歳から45歳まで、お子さまの年齢は6歳までです。
特に、子供が2歳を超えてしまうと、10年払い込みができなくなります。
つみたて学資は保険料の払い込み年数が長くなると、受取率が低くなるため、注意が必要です。
明治安田生命の学資保険を解約する事態は意外と多い！
「明治安田生命の学資保険を解約することは自分にはないだろう！」と思っていても、学資保険を解約しないといけないケースは実は多く存在します。
つみたて学資を契約をする際には、解約しないといけないケースも存在することをしっかり認識して判断することが望ましいです。
保険料が払えなくなる
代表的なものが保険料が払えなくなったというものです。
例えば、契約者が職を失ったり、仕事が変わって収入が減ったりしたなどで、なんらかの家庭背景が変わったことにより、払えなくなるケースがとても多いです。
つみたて学資の保険料は最低でも1万円以上になりますので、このリスクは意外と軽視出来ません。
両親が離婚した
つみたて学資を契約している家族が離婚してしまった場合も、解約を検討しなければなりません。
なぜなら、財産分割をする際に、学資保険などの保険は解約して、解約返戻金を分け合うのが一般的だからです。
また、解約をせずに契約を続けることも可能ですが、満期保険金を受け取るタイミングになった時に、契約者と連絡がとれないというトラブルも想定されます。
例えば、学資保険の契約者が父親で、離婚後は母親が子供を育てていた場合などはこのようなトラブルに気を付けなければいけません。
更に魅力的な利率の学資保険が発売される
現在は低金利の時代ですので、今後、今の利率よりも魅力的な学資保険が他社も含めて販売される可能性もゼロではありません。
違う学資保険に乗り換えたいという時に、今の学資保険を解約すると元本が割れるので解約したくてもできない、というケースも想定されるので注意が必要です。
明治安田生命の学資保険を解約する時の注意まとめ
明治安田生命の学資保険を解約する際は、安易に解約してはいけないことに加えて、そもそも契約をする際にも様々なリスクがあることを把握しておくことが望ましいです。
また教育資金を貯める手段は学資保険だけではなく、定期預金や積立NISAなどでコツコツ貯金をして両親が万が一の時に備えて必要な保険に加入しておくなどの方法もありますので、夫婦で良く話し合ってから契約や見直しをしましょう。