日本生命で流産による入院・手術給付金が支払われるのかについて徹底解説します
目次
日本生命は流産で給付金が支払われるのか？
日本では女性の社会進出が進んだ結果、平成23年度の労働省調査結果によると、女性の平均初婚年齢が東京では30歳を超えるなど晩婚化が進み、それによって女性の妊娠・出産年齢も高くなってきています。
高齢妊娠となると、どうしても流産などのリスクが高くなってしまうため、医療保険に加入している女性は、そういった時にきちんと給付金が支払われるのかについて気になっている方も多いのではないでしょうか？
日本生命に限らずですが、給付金が支払われるかどうかについては、実際に診断書を提出して審査を受けるまで断定することができません。
しかし、そうは分かっていても、一定の判断基準ぐらいは頭に入れておきたいところですよね。
そこで今回は、流産の場合に日本生命の医療保険で入院・手術給付金が支払われるのかについて、わかりやすく解説します。
日本生命「みらいのカタチ」は流産でも給付金が支払われるのか
日本生命で現在販売されている「みらいのカタチ」総合医療保険に加入している人が流産した場合、給付金が支払われる可能性があるのかについて以下に纏めました。
自然流産の場合
妊娠初期の流産など場合、入院・手術をしなくても子宮内容物が自然に流れ出てしまうことがあります。
これを「自然流産」と言いますが、このようなケースの場合は総合医療保険の支払要件である「病気またはケガによる入院や手術」を伴っていないため、給付金が支払われない可能性が高いです。
しかし、ここで大事なことは、給付金が支払われるかどうかについては、実際に診断書を日本生命に提出しない限り、誰も100%の断言はできないということです。
そのため自然流産になった場合であっても、自分だけの判断で給付金請求を放棄するようなことはせず、必ず営業担当者に状況を説明したうえで適切な指示を仰ぐことが大切です。
流産により入院または手術を受けた場合
一方で、流産により子宮内容除去手術などの手術を受けた場合、または流産により入院をした場合などは、入院・手術給付金の支払対象となる可能性があります。
しかしこれについても、流産による入院や手術をしたからといって、必ず給付金が支払われるというわけではないということを頭に入れておく必要があります。
例えば、経済的にこどもを育てるのが難しいなどの理由から、人工的に流産させるために中絶手術などを受けた場合には、給付金が支払われない可能性もあります。
ただし、母体の健康状態から、これ以上妊娠を継続させると多大なリスクがあると医師が判断した結果、人工流産(中絶)手術を受けた場合には、給付金の支払対象となる場合もあります。
このように同じ手術を受けた場合であっても、その経緯や原因などによって給付金の支払対象となるかが変わることもありますので、入院や手術などの保険事故が起こった場合には、必ず営業担当者に相談することが大切です。
流産による入院給付金の支払は、短期入院特約の有無がポイントに
流産による入院は、1〜3日という比較的短期間となるケースが大半です。
日本生命の医療保険は、平成20年10月2日から総合医療特約というものが販売されて以降、入院1日目から保障されるようになりましたが、それ以前については5日以上の入院を保障する特約が販売されていました。
そのため、過去の日本生命の医療保険(特約)に加入している場合は、現在発売されている「みらいのカタチ」総合医療保険の支払要件に該当していても入院給付金が支払われないことがあるため、その点に注意する必要があります。
新入院医療特約が付加されている契約の場合
今では、入院1日目から給付金が支払われる医療保険が保険業界の主流になっていますが、こうなったのは10年ほど前からです。
日本生命でも平成20年10月2日に総合医療特約が販売されるまでは、新入院医療特約という特約が販売されており、これは入院5日目からしか入院給付金が支払われませんでした。
そのため、新入院医療特約が付加された保険に加入している人が流産で4日以内の入院をした場合、支払要件に該当しないため入院給付金は支払われない可能性が高くなります。
短期入院特約が付加されている契約の場合
日本生命の新入院医療特約ではカバーできない4日以内の入院を保障する特約として平成13年から販売されたのが短期入院特約という特約です。
この短期入院特約は、入院1日目から4日目までの短期間の入院を保障する特約であるため、新入院医療特約に加えて短期入院特約も付加している契約の場合には、入院1~4日目を短期入院特約で、入院5日目以降を新入院医療特約でカバーできる可能性があります。
そのため日本生命の古い保険契約に加入している場合には、付加している特約種類と入院日数とを照らし合わせて、給付金の支払対象となるかを判断する必要があります。
結局、日本生命では流産による給付金が支払われるのか？
ここまで、日本生命の医療保険に加入している人が流産した場合に、給付金が支払われるのかについて解説しました。
日本生命で流産が支払対象となるかについては、保険加入時期、入院手術の内容や理由などから総合的に判断されるため、断定することができません。
したがって、もし流産のために病院で処置を受けた場合には、必ず営業担当者に相談して適切な指示を仰ぐことを忘れないようにし、給付金の請求漏れを起こさないようにすることが大切です。